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総合研究所



総合研究所の紹介

総合研究所の活動と役割

総合研究所は、専任教員全員が研究所員として、自らの研究活動はもとより、共同研究?プロジェクトにも参加し、その成果を学内外に広く公開するとともに、教育にも反映させる役割を果たしています。

研究等業績一覧

2020年度研究助成

課題?共同研究

?不活動性筋痛が筋損傷修復に与える影響
(研究代表者:リハビリテーション学部 肥田朋子)  損傷がないにもかかわらず不活動によって生じる痛みは、警告信号としての意義もなく、種々の弊害を生むだけである。そのため、その不活動性疼痛の発生を抑制することは重要である。一方で、日常生活での不慮の事故により筋損傷を引き起こした際に一定期間の安静を余儀なくされることがあるが、筋損傷の修復に安静に伴って生じる不活動性疼痛がどの程度影響を与えているかについては明らかにされていない。そこで本研究では、不活動性筋痛が筋損傷修復に与える影響について明らかにすることを目的とする。

?宗教と民族の対立?交流の現代歴史学的研究【継続】
(研究代表者:国際文化学部 鹿毛敏夫) 世界は、様々な宗教を信仰する人々と、多様な民族出自を有する人々であふれている。地球上に存在するこの異宗教と多民族は、過去において、時に激しく対立し、また交流と融合を繰り返しながら、現代までの歴史を紡いできた。本研究では、2017年度~2020年度の4年間をかけて、宗教と民族の対立?交流の歴史およびその現在を相対的に検証?評価し、21世紀のグローバル化した世界における宗教と民族の共存のあり方を考究する。特に、本共同研究では、歴史学?文学?社会学?地域学?宗教学?言語学等の各専門研究者で研究会を組織し、各々の個別分野研究での分析手法を融合させる手法をとり、相互に影響を及ぼし合いながら人文社会学の総体としての成果の掲出を心がける。

?次世代型コンテンツを応用した地域課題解決モデルの構築と分析【継続】      
(研究代表者:商学部 伊藤昭浩) 愛知?名古屋は史跡や老舗など歴史的にも多数の魅力ある地域資源を有しているが、特に、名古屋市の市民自身のシビック?プライド(愛着?誇り?推奨)が低い状況にあることもあり、その魅力は内外を問わず、強く認識されてはいない。
 そこで、名古屋市自体が抱える地域の課題、そして地域の活性化において、新世代の映像表現をもって解決アプローチをはかることができないか、その実現手法を含めた技術開発について研究を行う。

?日本におけるキリスト教教育━「敬神愛人」の系譜の探究━【継続】
(研究代表者:スポーツ健康学部 髙見伊三男) 本学の建学の精神の「敬神愛人」は、アメリカのキリスト教プロテスタント教会宣教師のF.C.クライン博士の創設の名古屋英和学校より引き継がれて、133年の歴史と伝統を有している。その長い歴史と伝統において、「敬神愛人」の系譜をその5名の代表者(F.C.クライン、メアリ?クライン、U.G.モルフィ、内村鑑三、福田敬太郎)を通して探究していく。
 そうした5名の代表者を通して研究することによって、「敬神愛人」がどのように具体的に、多様に展開されて来たかを認識して、日本におけるキリスト教教育において「敬神愛人」が果たしてきた豊かな役割と今後の可能性を探求していく。

課題?個人研究

?後見制度と自己決定の尊重━新潮流の各国立法動向
(研究者:法学部 中村昌美) 大幅改正から20年を経過した我が国成年後見制度は、従前の禁治産制度に代わって、本人のプライバシー保護?後見人による保護の保障の確保については大幅な改善を見せ、人権の尊重?利用の促進(利用数は10倍となった 最高裁事務総局家庭局HP)に貢献してきたと言えよう。
 しかしながら、我が国立法においては後見制度の基本構造は、20年間改正されず、二つの点から大きな遅れを抱えてきているといえる。①国連障害者権利条約との矛盾と②制度の利用が当初ほど進んでいない点である。①の矛盾を止揚したとされる代理を廃止した外国新立法を調べる。②の解決の一助ともなる新立法の日本法への示唆をみる。

?人工知能(AI)技術進歩と営業秘密関連制度との相互関係【継続】
(研究者:法学部 菱沼 剛) AI(人工知能)によって生み出された知的成果物や、収集されたビックデータについて、営業秘密保護制度との接点を探る。すなわち、AIによって創作された知的財産は不正競争防止法による保護を受けるのか、逆に、AIを発展させるために収集されたビックデータが、不正競争防止法による保護によって利用が阻害されないのか、知的財産法制度全体との関係も含め検討する。平成30年法改正をはじめ、国内外の最近の法動向を踏まえつつ、技術革新や各国の動向、国際社会における議論の経緯?現状、新興国の台頭が及ぼす影響をカバーしつつ、専門家や実務家の知見を収集しつつ分析する。とりわけ、限定提供データの保護との関連を探る。さらに、最新の動向を踏まえて新しい問題点を発見?分析し、今後の研究の方向性を探る。

?19世紀前半におけるオスマン帝国の地方統治政策━地方行政官の人事傾向の考察を中心に【継続】
(研究者:国際文化学部 吉田達矢) 本研究の目的は、オスマン帝国史(13世紀末~1922年)研究において、いまだ歴史的位置づけや評価が定まっていない19世紀前半に試みられた諸政策に関して、とくに地方社会の統治政策について考察し、この時代におけるオスマン帝国中央政府の地方統治政策の特色を明らかにすることである。

一般?共同研究

?理学療法学における知識?技術の向上ならび卒後教育に関する研究【継続】
(研究代表者:リハビリテーション学部 青木一治)Ⅰ.理学療法の血圧に及ぼす影響に関する研究:理学療法に対して血圧がどのように反応するのか、通常よく施行される理学療法において、収縮期血圧、拡張期血圧の反応を調査する。方法としては、複数の施設において、理学療法前後の血圧データをとり理学療法による影響について検討する。
Ⅱ.下肢の末梢動脈血管疾患に対する研究:これまで我々は下肢の末梢動脈疾患(PAD)患者のカテーテル治療後の身体活動量の実態およびその関連要因について横断的に調査してきた。今後はカテーテル治療前後での身体活動変化や身体活動と予後に関する横断調査、さらには理学療法士による介入の効果を明らかにする研究を進めていく。
Ⅲ.臨床?基礎研究以外の研究活動:①臨床?研究の支援となるための講演会や、②現在行っている基礎理学療法、運動器理学療法、内部障害理学療法の3専門領域での研究進行状況報告会、および③講習会活動の支援などを行っていく。

?関節運動の視点から見た投?打?走?跳動作の関連性と運動発達の分析【継続】
(研究代表者:スポーツ健康学部 齋藤健治) 「投」「打」運動のパフォーマンスを上げるために、種々の練習法やトレーニング法が紹介されているが、基本的なトレーニング法あるいはドリルとして「走」「跳」運動を利用することが多い。片や野球などの球技の運動要素であるのに対し、一方は陸上競技に代表される運動要素である。両者に共通する運動要素は何か、小学生段階から「走」「跳」運動に磨きをかけることで、「投」「打」運動のプラスになるのか。このような視点で、「投」「打」「走」「跳」運動の関連性、運動発達の中での関連性について明らかにしたい。

一般?個人研究

?国際博覧会の有形?無形のレガシーと地域社会のグローバル化 
(研究者:足球外围平台推荐 伊沢俊泰) 1970 年日本万国博覧会(大阪万博)開催から、2018 年11 月、博覧会国際事務局総会において、2025 年万博開催国として日本(大阪)が選ばれるまでの日本と国際博覧会の関係とその社会への影響を「地域社会のグローバル化」の視点から包括的に分析を行うのが本研究の目的である。万博開催というと、とかく開催のためのインフラ整備や開催期間中の集客による需要創出効果に注目が集まるが、本研究はメガイベントとしての万博が開催後に有形?無形のレガシー(遺産)として地域の社会に与えた影響、とりわけ国際交流の進展など地域の国際化に焦点を当てる。具体的には①国際的人的交流動向(観光?留学?移住など)、そして②開催地域住民の生活?行動の変化を、現地調査とデータ収集に基づき計量経済学的に実証分析を行う。

?訪問リハビリテーションを利用する在宅要介護高齢者の身体活動量の実態調査
  (研究者:リハビリテーション学部 石垣智也) 良好な身体活動量の確保は健康の維持?増進に重要であるが、在宅要介護高齢者(以下、要介護者)における実態は明らかにされていない。また、身体活動量は対象者の動作能力に大きく影響を受けるため、要介護者を一括りとして扱うのではなく動作能力で重症度を細分化した実態調査を行う必要がある。さらに、要介護者に対する訪問リハビリテーション(以下、訪問リハ)では、生活機能を維持?向上させるために身体活動量の向上を図ることが多い。しかし、実態調査がなされていないため、実際には科学的根拠ではなく、経験則に基づいた解釈と対応となってしまっている。これらより、本研究では訪問リハを利用する要介護者の身体活動量の重症度別標準値を作成することを目的とする。

?日本国憲法、日本民法典の形成と、現在
(研究者:法学部 加藤雅信) 日本法の中核は、憲法と民法である。憲法は、昭和22年に施行され、その後改正されていない。民法は、明治31年に施行され、占領期に家族法の大改正が行われた。ただ、民法は、明治元年から13年までのいくつかの制度改革によって徳川幕藩体制下での封建的土地所有権が外貨獲得?商品経済化を目した近代的土地所有権に脱皮していたことを前提に制定作業が行われた。この民法がらみの制度改革は、①幕藩体制から明治維新へ、②治外法権の撤廃、③日本の占領改革という、国家体制の大変動が、民法変革の3つの節目を産んだものであった。そして、この③は、④占領期のアメリカによる日本の国家体制?軍事力?基幹産業?社会構造の大変革構想の一環として行われ、憲法も抜本改正された。ただ、この憲法改正には――いまだ知られていない、そしてアメリカ本国とはかかわりがない――占領軍側の秘められた目的があった。この点を中心に、本研究は、国家体制の大変動と法制度の大変革の連関状況を解明し、歴史と法の交錯状況を浮き彫りにしようとする研究である。

?ソーシャルリスニングの研究
(研究者:商学部 五藤寿樹) ソーシャルリスニング(ソーシャルメディアへの投稿を収集、分析し、将来予測に役立てる手法)の研究として、次の2つの課題の分析研究を行う。
 1.国政選挙のテキストマイニングによる分析研究
 2.自動車販売予測のテキストマイニングによる分析研究
 申請者は、これまで課題1の研究において国際学会?国際ジャーナルへの発表を行ってきた。この研究をさらにより精緻な分析を行う。課題2は、課題1の分析から、日本全国規模のソーシャルリスニングで価値の高い(権力的や価格的等)内容の投稿は多く収集できるという結論から日本における基盤産業としての自動車の販売予測を行うものである。

?タイ王国内の少数民族の発育過程の変遷および標準発育課程の検討
(研究者:スポーツ健康学部 中野貴博) WHOが示す発育スタンダードは、多くの少数民族が存在し、社会環境や生活環境の異なる人々が居住する東南アジア諸国においては適用が難しい。また、これらの発展途上国や地域においては、先進国以上に生活の変化は著しい。そのため、定期的に実態把握の調査、測定を実施し、有用な発育スタンダードを示していくことが、子ども達の適切な保健行動を促進する上で重要となる。そこで、本研究課題では、これまでの研究成果を生かし、タイ王国に居住する少数民族を対象として、ヒトの発育過程の変遷および標準発育課程を検討することを目的とする。同時に、社会環境、生活習慣の変化を検討することで、発育過程の変化要因を明らかにする。

?持続可能な社会におけるコーポレートガバナンスの在り方の比較法研究
(研究者:法学部 坂東洋行) 本研究は、令和2年度募集の科研費(基盤研究C)に不採択となった課題研究を次年度の応募につなげていくため、英米の共同研究者との研究を継続させ、発展させていくことを目的とする。
 2018年の英国におけるコーポレートガバナンス改革は、会社法およびガバナンスコードにおいて、株主以外のステークホルダーへの利益を配慮する会社法規定の遵守義務を企業に求め、2020年改訂のスチュワードシップコードは、機関投資家に企業のESGへの取組みを監視することを求めた。これらの動きは、2015年に国連が採択した持続可能な開発目標(SDGs)と一致するが、わが国の会社法の解釈では、取締役は株主利益最大化原則を負うとされ、持続可能な社会における会社のあり方、目的に不整合となっている。既に諸々の改革途上にある英国の大学?研究者を中心に、コーポレートガバナンスのあり方を共同研究する。

?保育者の音楽的な活動に対する苦手意識を払拭できる活動プログラムの開発
(研究者:スポーツ健康学部 横井志保) 小学校以上の教師には学習指導要領と共に教えるべき内容が書かれている教科書があり、初任者や苦手な科目のある教員であっても教科書を使い指導書に従って授業を進めることができる。しかし、幼稚園?保育所等の保育者には幼稚園教育要領?保育所保育指針等、指標となるものはあるが、具体的な保育の内容は全て保育者任せである。そのため、学生時代に音楽の授業、主にピアノで苦労した保育者は、いつまでも音楽に対して苦手意識があり、萎縮し、積極的に音楽的な活動を子どもと共に楽しもうとしない。本研究は子どもと共に音楽的な活動がしたくなるような活動プログラムを開発することを目的としている。
 本研究での議論や得られた知見が、保育現場に還元され、課題解決に繋がり、保育者への一助となることを意図して研究を遂行したい。

在外研修(教育研究活動)

学部      現代社会学部 
氏名      村上寿来 
期間      2018年9月1日~2019年8月31日
国       ドイツ
機関      アイヒシュテット=インゴルシュタット?カトリック大学
研修課題    新しい秩序政策構想の経済社会学的基礎づけ-高齢化の視点から-
研修概要 
本研修においては、秩序政策論と高齢社会の経済社会学的分析との接続をはかりながら、福祉社会構想の彫琢へ向けた基礎研究を行うことを目指し、日独の高齢化状況と制度的対応について比較分析しつつ、中間組織の展開事例として在独日本人「友の会」を調査研究するとともに、「社会的市場経済構想」の再検討についての議論ならびに構想へのカトリック社会論の関わり、特にヘフナーとシュライバーの貢献とその意義についても取り組んだ。


学部      スポーツ健康学部 
氏名      小林記之 
期間      2018年4月1日~2019年3月31日
国       チェコ共和国?イギリス 
機関      チェコ地質アカデミー?エジンバラ大学
研修課題    異なる時代に形成された3つの造山運動体の高度変成岩に産する多相包有物を用いた造山帯形成過程の研究
研修概要 
本研修では、チェコ共和国、イギリス(スコットランド:エディンバラ)の2か国に滞在した。研修期間中に、チェコBohemia地塊、スロバキアTatra山地、スロベニアPohorje山地、スリランカ民主社会主義共和国Highland Complexにおいて、合計5回の地質調査を実施した。室内実験では、LA-ICP-MSやSIMSを用いたチェコBohemia地塊に産する変成岩中の各種鉱物の希土類元素測定や、放射年代測定を実施し、新たな知見を得た。


学部     足球外围平台推荐 
氏名     阿部太郎教授 
期間     2019年9月1日~2020年2月29日
国      オーストラリア
機関     ニューカッスル大学
研修課題   グローバリゼーション下での平等主義的な政策の検討
研修概要 
本研修では、有効需要に着目しながら、グローバリゼーション下での平等主義的な政策に関する理論研究を行った。二重労働市場を考慮し、伝統的な平等主義的政策の一つである失業補償の拡充が正規労働と非正規労働それぞれの賃金と雇用に与える影響について分析を行った。また、現代貨幣理論(MMT)が登場してきた背景を調べ、グローバリゼーション下での平等主義的な政策を模索する中で生み出されたことを確認した。

刊行物

  • 名古屋学院大学論集 社会科学篇
  • 名古屋学院大学論集 人文?自然科学篇
  • 名古屋学院大学論集 言語?文化篇
  • 名古屋学院大学論集 医学?健康科学?スポーツ科学篇
  • 研究年報
  • 研究叢書
  • ディスカッションペーパー

各刊行物目次紹介


競争的資金等取り扱いについて

本学は、研究の信頼性と公正性を確保し、効率的な研究を遂行するため、文部科学省の「研究機関における公的研究費の管理?監査のガイドライン(実施基準)」に基づき、競争的資金等の管理?監査及び使用等に関する以下の事項を定めています。

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窓口一覧

相談窓口

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総合研究所事務室(足球外围平台推荐希館5階) 8時45分~16時45分 052-678-4089 052-682-6812

告発窓口

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監査室(足球外围平台推荐曙館3階) 8時45分~16時45分 052-678-4073 052-684-4068

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検収窓口

場所 時間 電話番号 FAX
総合研究所事務室(足球外围平台推荐希館5階) 8時45分~16時45分 052-678-4089 052-682-6812
瀬戸キャンパス総合事務部(瀬戸キャンパス希望館2階) 9時15分~17時15分 0561-42-0350 0561-42-0629

業者の皆様へ

文部科学大臣決定として「研究機関における公的研究費の管理?監査のガイドライン(実施基準)」が改正及び公表されたことを受け、平成26年度から本学との取引にあたっては業者の皆様に誓約書の提出をお願いしております。
誓約書ご提出お願いの文書が届きました際には、何卒ご理解、ご協力の程よろしくお願いいたします。

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研究活動上の不正行為に係る相談?告発窓口について

名古屋学院大学では研究活動上の不正行為に係る告発又は相談を受け付ける窓口を設置しています。

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留意事項

  • 告発を受け付けた場合は、告発者の氏名?連絡先、不正を行ったとする研究者または研究グループ等の氏名又は名称、研究活動上の不正行為の態様その他事案の内容を明示し、かつ、不正とする合理的理由が示されていなければなりません。
  • 告発をしたことを理由として、不利益な取扱いを受けることはありません。
  • 告発が悪意に基づく告発であったことが判明した場合は、当該告発者の氏名の公表、懲戒処分、刑事告発その他必要な措置を講ずることがあります。